暗号資産(仮想通貨)を始めたい。初心者でもわかる説明

暗号資産(仮想通貨) 暗号資産(仮想通貨)
お悩みさん
お悩みさん

ビットコインとか買ってみたいけどどこで売ってるの?どうやって買うの?
危なくないのかな? なぜブロックチェーン、ブロックチェーンって言うの?
わからないことだらけだわ。説明の単語がわからないわ。

この記事では
暗号資産(仮想通貨)って何なのかぼんやりした知識しかない人、
ちょっと調べようとするとわからない用語が多すぎて断念してしまった人、
どうして危ないと言われているか不安を抱えている人に
なるべくわかりやすい説明をしていきます。

とにかく説明に使われている用語がわからない人のために、なるべく丁寧に書きましたので概要がとらえられると思います。

不安なのはわからないことが多いからかな。
暗号資産(仮想通貨)、ブロックチェーン、Web3(Web3.0)など目にするけどわからない言葉がイメージできるようになるよ!
概要を捉えて、暗号資産(仮想通貨)を買う準備ができると思うよ。

暗号資産(仮想通貨)とは

インターネットを通じて利用できるデジタル通貨、電子マネー、電子的な資産・財産です。
ブロックチェーンという技術を利用して発行されたものになります。

暗号資産(仮想通貨)を説明するために「ブロックチェーン」を理解しないと始まりません。

ブロックチェーンとは

ブロックチェーンとは
技術、テクノロジーを指すんですよ。
取引内容などの情報を記録するデータベース技術の一種であり、電子的な台帳といったところです。
この情報を、例えば○○銀行だとか○○会社など特定の存在に依存することなく記録する技術なんです。
そういった「特定の存在」でデータを記録したり保存するやり方ではなく、ネットワークに接続した複数のコンピュータによりデータを共有するしくみなんです。取引の管理者はいないのです。 あちこちに分けて保管する「分散」が特徴で「分散型台帳技術」と言ってよいでしょう。

データは見てすぐに取引内容がわかるような形式ではありませんが 取引に関するデータが分散し、すべての人がデータを確認、閲覧することが可能です。
まだしっくりと理解できませんよね。読み進めてください。

この技術が利用されるようになったから暗号資産(仮想通貨)を「通貨」として信用できるようになったんです。

暗号資産(仮想通貨)だけじゃないんです。ここ最近目にするWeb3(Web3.0)やNFT、DAOなどなど全部ブロックチェーンの技術があって成り立つものなんです。
このあたりの言葉は後ほど説明します。

パソコンや携帯電話が登場して世界の常識が変わったように、ブロックチェーンの技術ができて次世代の世の中になっていきます!

ブロックチェーンって具体的にはどういったものでしょう?

暗号資産(仮想通貨)のしくみを信頼できるかは、
ブロックチェーンの特徴を理解するのが一番!

4つの特徴を見ていきましょう。

  1. 改ざんするのが非常に困難
    暗号技術を使い、取引データも多数の人が保存しているため改ざんを行なってもすぐバレてしまうので不正ができない。
    例えば1,000人の人が同じデータを保存している中、その中の2,3人がデータを書き換えようとしても残りの大多数の人のデータまで書き換えるようなことはできないので。
  2. 取引の記録を削除できない

    一度記録されると取引の記録は消えずに証拠として残り続ける。取引データを記録した台帳を箱(ブロック)に収めて順番にチェーンでつなぎ、いっぱいになったら次の箱(ブロック)に収めてチェーンでつなぐイメージです。過去の台帳を書き換えたり、削除はできない。データに変更があったら新しい台帳に変更点を書き記す形で更新されるのです。

    ブロックチェーンのイメージ 取引データのブロックが時系列で追加されていきます。

    時系列順で順番も変えることなく、新しい箱(ブロック)を追加していきます。こんな方法で「チェーンでつながれたブロックに収まった取引内容のデータ」同じものを世界中の参加者が分散して持つのです。

  3. 自律分散システム
    中央に管理者がいて行う方法ではなくて、多数の人でデータを分散して持つしくみ。管理者に都合が悪いデータを削除したり、悪意を持った人が改ざんしたりできない。サービスを提供する人であっても改ざんや消去はできません。
    分散型イメージ
  4. システムダウンが起きない
    1つの企業とか1つのサーバーで管理するやり方ではなく、多くの参加者が自律して全員の取引履歴のコピーを記録しているのでシステム全体がダウンすることはない。

4つと言っても説明は重複することが多いですね。
結局のところ、この新しい技術は 中央のリーダーが仕切ったり、管理する方法ではなく、それぞれ自律した参加者、コンピュータによって成立しています。

このブロックチェーンの「自律分散システム」という仕組み、理解していただけましたか?
改ざんや不正ができないことに加え、取引履歴を安定して取り続けるブロックチェーンは信用度が求められる取引に欠かせません。

ブロックチェーンは「電子的な台帳」というだけでなく、分散して管理をする「自律分散」という点が大きな特徴なんです。
「自律分散型」という流れが次世代なんです。

もし、もう少し理解を進めたかったら次も読んでください。

暗号資産と仮想通貨の違いは

呼び方が変わってきましたが同じ意味です

「仮想通貨」は古い呼び方です。

2018年12月14日にG20にて、日本で呼ばれていた「仮想通貨」を「暗号資産(英語ではcrypto-asset)」と呼ぶことが提案され、金融庁は「仮想通貨」を「暗号資産」という呼称へ正式に変更することを発表しました。

英語では暗号通貨の意味でcrypto「暗号」currency「通貨」、cryptocurrency、crypto-currencyとよく使われます。

「暗号資産」に限らず、新しいものは名称が定着するまでには時間がかかるのが常ですね。
これまでの日本では「仮想通貨」の方が浸透していますが、全体の流れとしては「暗号資産」という名称を正式なものとしていきたいということです。

そして暗号資産には「NFT」なども含まれるので「通貨」のみを表す言葉ではないのです。
さらに暗号資産(仮想通貨)をトークンと表現する場合もあります。

この次世代で利用する言葉は視点を変えると同じことを表していたり、共通の特徴を持つものであったり、ごちゃごちゃになるので詳しく見ていきましょう!

トークン(token)という言葉も見ておきましょう

トークン(token)とは、
直訳すると「しるし」「象徴」「記号」などを意味する英単語です。
これらの意味から転じて、デジタル上においてなんらかの価値を象徴するもの(価値を表す記号)として用いられます。

その意味で、トークン=暗号資産 と言えます。

ただしネット決済やクレジットカード決済の時、本人認証の際に使う認証デバイスそのもののことを指したりすることもあります。

スマホを例に簡単に言い換えると「スマホ本体とその周辺機器」などをデバイスと表現しますね。
使用する業界、文脈によって意味は異なります。

「トークン」と聞いてピンときた方!
そうですNFT。
NFTとは、「Non-Fungible Token(ノン-ファンジャブル トークン)」
日本語では「非代替性トークン」という意味です。

代え、替えのきかないブロックチェーン上で発行された唯一無二のデータのこと。送信権も併せ持ちます。
デジタル上で資産の鑑定書や所有証明書としての役割を持っています。
イラストレーターが描いたキャラクターや小学生が描いたドット絵など、高額で売買されていますね。

NFTもトークンです。
こちらが非代替性に対して
「仮想通貨」は代替性トークン(FT)と呼ばれます。

通貨は誰かが持っている1BTCは私の持っている1BTCと同じ価値という意味で代替性があるわけなので。

ブロックチェーン技術を利用して発行された仮想通貨やNFTはトークンであり、暗号資産です。

暗号資産はデジタルのイラストだったり、デジタルの通貨を広い意味で指しますので、この辺りを区別して表現するためにビットコインなどの通貨を「暗号通貨」とする場合もありますね。
使用される場面で表現が変わるので、最初はわかりにくくなります。
 
「NFTゲームでトークンを稼ぐ」とか「参加してトークンをもらう」といった使い方をします。

暗号資産(仮想通貨)の特徴

いよいよ暗号資産(仮想通貨)の特徴です。
この特徴を踏まえると名称の由来などが見えてきます。
ただし、これまでの説明と同じような内容となりますのでスルスルと理解できると思いますよ。

実体を持たないバーチャルなお金、仮想通貨

お金、通貨と聞くと通常は1万円札や100円玉をイメージすると思いますが、暗号資産(仮想通貨)はバーチャルなお金です。現物があるわけではないので触ることはできません。
インターネット(たいていはクラウド)上に保管されています。
手に入れる方法はいくつかありますが通常日本円で購入することになります。

もらったり、稼いだりする方法もあります。

電子データのデジタル通貨

銀行預金でもネットバンキングを利用したり、Suicaなどの電子マネー、PayPayなどのQRコード決済で買い物をした経験がある人には馴染み深いと思います。
実際の「お札」や「硬貨」を持たなくてもデジタル通貨で資金を移動したり、サービスを受けたり、ショッピングをすることができます。リアルな現金を使わないデジタル通貨を利用するケースは増えていますのでイメージしやすいと思います。
まだ対応可能なお店は少ないですが、スマホに「ウォレット(専用の財布)」アプリを入れておけばいつでも、どこでも使うことができます。 有名なところだとビックカメラで支払いができます。

ビックカメラでbitcoinがご利用いただけます!
ビックカメラホームページより(2023.03):
利用される場合は諸々の条件をご確認ください。
2023年3月22日よりbitFlyer社のウォレットからのみになったようです。

お財布の紛失と違い、スマホのデータを消去してしまっても暗号資産(仮想通貨)がなくなるわけではありません。別のスマホやパソコンでログインすれば確認ができます。
このことからもわかるように、手元のスマホにダウンロードして存在するような仕組みではないということです。(保管自体はたいていクラウド上です。)

国際通貨

暗号資産(仮想通貨)は特定の国に属しません。
日本であれば「円」、この通貨は発行する日本という国と切っても切れない関係です。アメリカやヨーロッパについても自国や通貨圏の通貨は中央銀行が発行し、発行済みの通貨の量をコントロールすることで金利や景気に影響を与え、金融政策を担います。
暗号資産(仮想通貨)は国のコントロールを受けない、政治的に中立な通貨なのです。

分散型通貨

先に説明したように「分散型」というのが今後の世の中を動かす大きなキーワードです。
「中央集権型」に対しての言葉です。
そのような使い方なので「分散型」を「非中央集権型」と表すこともあるんですね。

これまでの世の中では国や企業、銀行などが一元的に管理をして運用されてきましたが、「分散型」とはネットワークに参加している人たちが主体となります。参加メンバーがお互いに取引の正しさを承認しあいます。
これらを可能にするのがWeb3(Web3.0)の概念であったり、
ブロックチェーン、
P2P(Peer to Peerの略称:ネットワークに繋がれた複数のコンピューターやスマホ同士がサーバを介さずに通信を行う通信方式)ネットワークなどの技術です。
暗号資産(仮想通貨)について調べようとした時にこれらのワードが目につくのはこのような事情からなんですよ。

これらのキーワードについては別の場所で詳しく書きます。

投資対象としての暗号資産

ビットコインに代表される暗号資産(仮想通貨)はこの投資対象としての印象が強いかもしれませんね。
株や証券、不動産、ゴールドなどと同じく資産(アセット)としての捉え方です。
過去の数字を見ると1年で15倍に値上がりするなどの伸びがあったため注目を集めています。

価格の変動の度合い(ボラティリティ)が大きいことも特徴です。高騰、下落の幅がありますが、持ち続けていると価格が上がり、儲けが出るはずと多くの人が期待しています。

暗号署名

暗号資産(仮想通貨)であるビットコインは「電子署名」という暗号技術によって所有者に無断で送金できないようになっています。
ビットコインを別の人へ移動する時、所有者の許可がないと動かせないし、過去と現在全ての所有者が記録されているのです。
この「暗号」によって守られた「台帳」へ記録され続けているのが特徴なのです。
この履歴を記録しているのが前に書きました「ブロックチェーン」になります。

ブロックチェーンの技術を使った暗号資産(仮想通貨)が透明性、安全性の高いものだとお分かりいただけたのではないでしょうか。

心配があるとすれば暗号資産(仮想通貨)を購入するときに利用する「取引所」関連の問題やロマンス詐欺に代表されるトラブルでしょうか。ハッキングの話も耳にしますね。自身でできる対策やセキュリティの高い取引所の内容についてもこれから触れていきます!

少し見えてきましたか?
暗号資産(仮想通貨)とはデジタル通貨でインターネットでの取引利用になるもの。
日本だと円で購入することになると思いますが、そのあと購入したコインは世界共通。
どこかの国や企業に依存しない参加メンバーの承認で運用する民主的である分散型。
価格の伸びが期待されているため投資の対象である。
そんな通貨です。
興味を持った方は投資目的でしょうか? それともNFTの購入用ですか?

大まかに捉えられたら、購入の仕方も知りたいですよね!

つづく

暗号資産(仮想通貨)の利用にはリスクが伴うこともあります。
金融庁が作成した注意喚起のpdfを引用しますので参考にしてください。

暗号資産を利用する際の注意点
○ 暗号資産は、日本円やドルなどのように国がその価値を保証している「法定通貨」ではありません。 インターネット上でやり取りされる電子データです。
○ 暗号資産は、価格が変動することがあります。 暗号資産の価格が急落し、損をする可能性があります。
利用する際は登録を受けた事業者か金融庁・財務局のホームページで確認してください。

(※) 暗号資産と法定通貨の交換や、暗号資産同士の交換を行うサービスを提供する事業者、暗号資産の管理を行う事業者など
○ 暗号資産交換業者(※)は金融庁・財務局への登録が必要です。
○ 暗号資産の取引を行う場合、事業者が金融庁・財務局から行政処分を受けているか(※)を含め、取引内容やリスク(価格変動リスク、サイバーセキュリティリスク等)について、利用しようとする事業者から説明を受け、十分に理解するようにしてください。
(※) 金融庁・財務局が行った行政処分については、こちらをご覧ください。
○ 暗号資産交換業者の提供するウォレットで暗号資産を管理する際に、パスワードを設定する場合には、IDと同じものや利用者の名前、電話番号、生年月日等の推測が容易なものを避けるほか、他のウェブサイトと同じID・パス ワードの組合せを使用しないなどの対策を講じる必要があります。管理する暗号資産が盗まれるおそれがあります。
○ 暗号資産や詐欺的なコインに関する相談が増えています。出会い系サイト・マッチングアプリ等をきっかけとした暗号資産の詐欺や悪質商法にご注意ください。

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